エネルギー企業、半数がＡＩ導入検討＝調査

世界のエネルギー企業の半数近くが、自社の設備に人工知能（ＡＩ）を導入することを計画している――。海事関連の第三者認証機関ＤＮＶ（旧ＤＮＶ ＧＬ、ノルウェー）が27日公表した調査報告書で、こうした実相が明らかになった。

報告書は世界のエネルギー企業幹部約1,300人を対象に調査。回答者のうち47％が今後１年間でＡＩソフトウエアを導入する計画があると答えた。どのような業務に使用するかについては、プロセスの最適化、システムとデータベースの統合、運用の自動化などが上位となっている。

ＤＮＶは、スマートグリッドやリアルタイムデータ分析など、エネルギーインフラへのＡＩ活用はすでに根付きつつあり、今後数年で飛躍的に拡大するだろうと指摘。またＡＩの実装により、再生可能エネルギーの発電に伴うコストを、2050年までに１兆3,000億ドル削減できると予測している。

報告書では、自社のデジタル化が優れていると考えている企業を「デジタル先進企業」、デジタル化に悲観的な考えを持つ企業を「デジタル後進企業」と分類。先進企業に絞ると、ＡＩ導入を計画しているとの回答は69％となっている。［環境ニュース］