次世代ＥＶ生産は既存施設で　ＶＷ、北西部での工場新設を撤回

ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）は９月29日、新たな電気自動車（ＥＶ）モデル「トリニティー」を東部ザクセン州ツイッカウ（Zwickau）の工場で生産すると発表した。同社はこれまで、トリニティーの生産に向け北西部ニーダーザクセン州ウォルフスブルクの本社工場近くに工場を新設することも検討していたが、必要性がないと判断した。

ＶＷの取締役は今回、2028年までの国内工場の生産計画について協議した。生産体制の簡素化に向け、プラットフォームを軸として生産を割り振った。

ウォルフスブルクでは、25年からスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）「ティグアン・オールスペース（Tiguan Allspace）」の後継モデルを生産するほか、26年からは完全電動ＳＵＶを新たに組立ラインに追加。また、20年代末に導入予定のＥＶ向け新プラットフォーム「ＳＳＰ」を組み込み、これをベースに主力モデル「ゴルフ」の新たなＥＶ版を生産する。

ＶＷブランド乗用車部門のトーマス・シェーファー最高経営責任者（ＣＥＯ）は「困難な事業環境の中で変革が進み、自動車業界は複雑な課題に直面している」と指摘。将来に向けては、国内の各工場と生産ネットワークの準備を整えることが重要だとの考えを示した。今回の生産割り当て計画は、ＶＷブランドの強さと競争力に貢献するとしている。［環境ニュース］