ティッセン、グリーン技術部門設立

ドイツの鉄鋼・エンジニアリング大手ティッセンクルップは14日、環境技術に特化した脱炭素テクノロジー部門を創設すると発表した。エネルギー転換に向けた取り組みを加速させる狙いで、10月１日から業務を開始する。

新部門の従業員数は約１万5,000人。ベアリング事業ローテエルデ（Rothe Erde）や水素電解装置を手がけるニューセラ（Nucera）、アンモニア事業、セメント事業などが組み込まれる。これら事業の2022年９月期の売上高は合わせて30億ユーロ近くに上る。

新部門の創設により、事業体制は自動車テクノロジー、脱炭素テクノロジー、マテリアル・サービスの３部門と、スピンオフ（事業の分離・独立）を検討中の欧州鉄鋼事業および造船子会社ティッセンクルップ・マリン・システムズ（ＴＫＭＳ）となる。組織をスリム化することで新技術の開発に注力することが可能になるとしている。

ティッセンは併せて、各部門の財務目標達成を支援するプログラム「ＡＰＥＸ」を開始すると発表した。ウクライナ情勢、エネルギー価格や原料価格の高騰、サプライチェーン（供給網）といった問題への対策を講じる計画だ。［環境ニュース］