メルセデス、ＥＶ装置を増産　南西部工場で24年から年100万基

ドイツの自動車大手メルセデス・ベンツ・グループ（旧ダイムラー）は６日、南西部シュツットガルト近郊ウンターテュルクハイム（Untertuerkheim）の工場で2024年から生産予定の電動ドライブユニットについて、年産能力を最大100万基に倍増させると発表した。

同社は現在、新モデル用の電動ドライブユニットの開発を進めている。ウンターテュルクハイム工場および近隣のバートカンシュタット工場では来年から、新たな組立ラインの建設を開始。将来的にはウンターテュルクハイム工場に加え、同じくシュツットガルト近郊に位置するヘーデルフィンゲン（Hedelfingen）およびメッティンゲン（Mettingen）で電動ドライブユニット用の部品も生産する計画だ。

ウンターテュルクハイム工場では既に、電気自動車（ＥＶ）とプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）用のバッテリーやアクスルを生産している。メルセデスは、市況が許せば30年までにＥＶに完全移行することを目指しており、同工場はこれに向け重要な役割を果たすとしている。［環境ニュース］