今年の経済回復の原動力は観光＝欧州委調査

欧州連合（ＥＵ）市民は昨年、72％が観光旅行をし、今年も80％以上が旅行を予定している――。欧州委員会が５日公表したＥＵの世論調査「ユーロバロメーター」で明らかになった。欧州では昨年に続き今年も観光業が伸びるもようで、域内の経済回復の原動力となりそうだ。

昨年に旅行をした人の割合は前年とほぼ同じで、行き先は自国内かＥＵ内の他の国が多い。特に人気があったのはスペイン（11％）で、これにイタリア（９％）、フランス（８％）、ドイツ（５％）、オーストリア（５％）、ギリシャ（４％）が続く。一方、今年については、回答者のうち33％が当初の計画を変更したものの、４～13泊の長期滞在を予定している人は41％と、短期滞在の27％を上回った。行き先ではスペインを筆頭に、昨年とほぼ同じ国が並んでいる。

欧州委のタヤーニ産業・企業担当委員は、「今回のデータは欧州の観光業が昨年に引き続き今年も好調なことを裏付けるもの」と評している。