独化学大手BASFは26日、2018年12月期の純利益が47億700万ユーロとなり、前期比22.6%減少したと発表した。自動車産業の低迷や、夏場のライン川の水位低下により船での原材料調達が滞ったことが響いた。
売上高は2.4%増の626億7,500万ユーロ。うち3割弱を占める機能性材料部門が3%伸びたほか、農業化学部門は8%拡大した。化学部門は1%増えている。一方、高性能製品部門は2%減少した。グループのEBIT(利払い・税引き前利益、特別損益除く)は63億5,300万ユーロと16.9%縮小している。
第4四半期に限ると、純利益は3億4,800万ユーロと大きく77.4%減少。売上高は2.3%増の155億8,600万ユーロだった。
BASFは今年について、国内と欧州連合(EU)域内からの伸びは減速するものの、米国では堅調に拡大するほか、ブラジルでも引き続き経済が回復すると予想。売上高と特別損益を除くEBITがわずかに伸びるとみる。なお欧州委員会は1月、BASFによるベルギー同業ソルベイのポリアミド(ナイロン)事業の買収を、ソルベイの拠点4カ所の売却などを条件に承認すると発表した。
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