欧州のスーパー、糖分カットの取り組みを開始

欧州のスーパー各社が、糖分カットに向けた取り組みを開始している。健康志向の高まりで、糖分規制が広まっていることを受けた措置。ブルームバーグが25日伝えた。

オランダの食品販売大手アホールド・デレーズ傘下のアルバート・ハイン（Albert Heijn）は、６～12歳の子どもを対象に、ヨーグルトの「ブラインドテスト」を実施。銘柄などを隠した状態で、従来製品と糖分を削減した新製品を味見させたところ、大半は新製品をより好むことが分かった。

2018年４月に砂糖を含む清涼飲料に対する税金導入が決まっている英国では、スーパー各社が、自社のプライベートブランド（ＰＢ）の糖分カットにしのぎを削っている。スーパー英２位のセインズベリーは、朝食用シリアルなど80品目の糖分を平均13％ほど減らした。清涼飲料では、レモネードが大きく70％削減。コーラも30％減に踏み切った。一方、スーパー最大手テスコは、調理用ソースで18％、朝食用シリアルで9.5％の糖分カットを実現しているという。

また、食品で世界最大手のネスレ（スイス）は、砂糖の構造を変化させ、少量でも一段と甘く感じられる加工法を開発。これにより、砂糖を最大４割減らしてチョコレートを生産することが可能になったとしている。一方、英蘭資本の食品・家庭用品大手ユニリーバは、製品サイズを小さくすることで、１製品当たりの糖分を削減する方法を選択している。

欧州の消費者団体は近年、子どもの肥満防止などを目的に、糖分規制を求める運動を展開している。こうした中、フランスでは飲食店などに対し、砂糖を含む飲料を無制限に、一定料金または無料で提供することを禁じる法律を導入。スペインも清涼飲料を対象とした新税を導入する計画を明らかにしている。