タイで、昆虫のタンパク質から作ったペットフードが登場した。昆虫は食品工場などから出た食品廃棄物を餌に育てる。飼育段階で二酸化炭素（ＣＯ２）の排出が多い牛や鶏などの動物肉よりも環境負荷は小さいとされ、広がりつつある。新型コロナウイルス禍の中、ペットの飼育が増えていることも追い風になりそうだ。

さまざまな食習慣や食の戒律を持つ外国人が日本という異国の地に来て、真っ先に直面するのがそれまで当たり前に摂取してきた食材の確保です。最終回は、食材を通じて垣間見える日本の南アジア系コミュニティーの動向をご紹介したいと思います。

ＳＮＳで多数のフォロワーを持ち、強い影響力を持つインフルエンサーが注目を集める昨今。そんな彼・彼女たちの中から、日本とアジアをつなぐインフルエンサーをご紹介。

総合スーパーのイオンが、メッセージアプリ「ワッツアップ」で客が店員と直接やりとりをしながら買い物できるサービスをインドネシアで提供している。ネット通販といえば設備投資や手間がかかるという常識を覆し、現地で普及したツールを用いて設備投資を抑えた。

それを売るのか、そんなサービスがあってもいいのか。アジアは日本では思いもよらない商品やサービスに出会う。斬新で、ニッチで、予想外。「その手があったか！」と思わずうなってしまう、現地ならではのユニークなビジネスを紹介する。

新型コロナウイルス感染防止のための外出規制や自粛、新たな生活様式が広まる中、アジアの市民は自宅でどう過ごしているのか。在宅時の一日のスケジュールのほか、利点や困り事、ストレス解消法などを紹介してもらった。

今回のコラムはマレーシア、韓国、タイ、インドネシアから。新型コロナウイルス流行による景気後退に、ネット上にあふれ返るヘイトスピーチ…。アジア各地で暗い話題が続くが、この先には光があらんことを。

世界自動車工業会（ＯＩＣＡ）の資料を基に、東南アジア各国における直近３年の自動車販売台数（乗用車・商用車含む）をまとめた。東南アジアの自動車大国であるインドネシアとタイで2019年の販売台数が足踏みしたのとは対照的に、遅れてモータリゼーション化しつつあるベトナムやミャンマー、カンボジアでは堅調に伸びた。

国軍によるクーデターが発生したミャンマー。米国が経済制裁を発動したほか、外資企業が相次ぎ軍系企業との合弁解消や撤退の意向を示すなど、同国の投資環境は悪化する見通し。アジア各国からの投資で成長してきた同国経済にとっては、新型コロナウイルス禍とのダブルパンチとなりそうだ。ＮＮＡ ＰＯＷＥＲ ＡＳＩＡから関連記事をセレクト。

【アジアの本棚】

筆者は中国法の専門家。「中国には法はあって無きがごとし」という“偏見”は本当か？という視点から多数の実例を挙げる。実際は契約法などは日本に比べても国際化が進み、活発に民事訴訟を活用する。経済成長のインフラとして「民事では法は確実に機能している」との指摘は新鮮だ。