名門サーブの自動車工場は今
中国企業傘下で復興狙う　──スウェーデン──

NEVS（旧サーブ）の工場はトロルヘッタン空港に隣接している

「サーブ」といえば、乗用車や小型プロペラ機で知られたスウェーデンの名門ブランドだが、現在は軍需以外は生産されていない。乗用車部門は2019年1月、中国不動産大手の中国恒大集団の傘下企業として再出発した。そんな旧サーブの自動車工場はどうなっているのだろうか。現地を訪問した。【取材・写真＝NNA　東京編集部　遠藤堂太】

首都ストックホルムから小型プロペラ機で1時間。降り立ったトロルヘッタン空港に隣接するのはかつてのサーブの工場だ。現在は恒大傘下の「ナショナル・エレクトリック・ビークル・スウェーデン（NEVS）」が継承している。

車で5分。出迎えてくれたバイス・プレジデント（調達担当）のオラ・エイナルソン氏は「祖父はサーブの航空機製造に携わり、父は自動車製造。そして私は今、中国メーカーの従業員だ」と笑う。

祖父、父もサーブに勤めていたNEVSのオラ氏（左）とフレドリック氏

NEVS工場には部品の通い箱が放置されたまま（写真右端）

米国系から中国系へ

08年のリーマンショックによって、米フォード傘下だったボルボ・カー、米ゼネラル・モーターズ（GM）傘下だったサーブ・オートモービルの屋台骨は共に大きく揺らいだ。「この頃のスウェーデンの自動車産業は暴風雨が吹き荒れていた」と広報官のフレドリック・フライクルンド氏は振り返る。

サーブは11年春以降、資金繰りの悪化からサプライヤーへの未払いが原因で部品不足に陥り、生産を断続的に停止。スウェーデン政府はサーブを救済せず、サーブは同年12月に破産した。事業権は日本と中国の投資会社に渡され社名はNEVSとなった。一方、吉利汽車（ジーリー）傘下となったボルボは飛躍を遂げ、スウェーデンの名門2社は明暗を分けた。

NEVSは、19年1月に新たな出資者となった恒大の研究開発（R＆D）と高級電気自動車（EV）生産拠点として再スタートを切った。恒大は6月、傘下の恒大健康産業集団（エバーグランド・ヘルス・インダストリー・グループ）が中国・天津工場を稼働し、自動車市場に参入。NEVSの技術が生かされているという。

トロルヘッタン工場では20年にも独新興企業ソノモーターズの太陽光EV「シオン」をOEM（相手先ブランドでの生産）する予定だが、現時点では、稼働していない。それでも、工場の維持には年間数億円はかかるという。

かつては3,000人以上が勤務していた工場は、「今ではわずか数百人」というが、閑散としていた。10人以上いるという中国人にも会えなかった。

トロルヘッタン駅まで、フレドリック氏の車で送ってもらう途中、サーブ・カー博物館に寄った。世界中のサーブファンが訪れる。来館していたウクライナ人男性は、「サーブの後継であるNEVSの車に早く乗ってみたい」と話した。

NEVSがスウェーデンのEVメーカーとして世界に名を馳せる日を心待ちにするファンがいる。

NEVS工場内の様子（同社提供）

1970年代に一時開発されていたEV＝トロルヘッタンのサーブ博物館

サーブとボルボ

スウェーデン生まれのサーブとボルボは、独特の北欧デザインと共に安全性を重視したことでも知られる。

ボルボは片手で着脱できる三点式シートベルトを世界で初めて実用化したが、開発したボーリン氏はサーブから転籍したエンジニアだった。シートベルトは、サーブの軍用機製造の技術から生まれたものだ。

ボルボ×吉利のR＆Dで沸騰、イエーテボリ

トロルヘッタンからスウェーデン第2の都市イエーテボリまでは、快速列車で40分。造船業が盛んだったこの町には、ボルボ本社もある。

自動車産業界でイエーテボリは今、車載システムや自動運転の開発拠点として注目を集めている。ボルボの親会社である吉利汽車は巨大なR＆Dセンターを建設中。日系ではデンソー、三菱電機などの開発拠点もある。旺盛なオフィス需要を見込んだ建設ラッシュが続く。

（左）ボルボの本社（右）吉利汽車のR&D建設現場

自律走行システムを開発するゼニュイティを訪れた。スウェーデンの自動車安全システム大手オートリブの電子部品部門とボルボの自動運転部門が17年に分社化し合弁した企業で、従業員は約500人。既にドイツ、米国、中国に拠点を構える。

ゼニュイティのデニスCEO（右）は、従業員に気軽に声を掛ける。「就職先は米シリコンバレーの企業か迷ったけど、イエーテボリの仕事や生活には満足」と話すインド人女性

デニス・ノベリウス最高経営責任者（CEO）は、取材した前週は中国、翌週は日本出張と忙しい合間に取材に応じてくれた。

「自動運転の技術開発は1社や系列だけではできない。日本のメーカーは、われわれをパートナーとして活用してほしい」と述べ、日系企業との取引拡大に意欲を示す。