NNAカンパサール

アジア経済を視る July, 2019, No.54

  • 6月30日に開業した台湾の「星のやグーグァン」の客室に設けられた半露天風呂(星野リゾート提供)

    【アジア取材ノート】

    アジアで沸騰、
    日本の温泉文化

    ホスピタリティ企業の進出加速

    日本の温泉文化がアジアに広まりつつある。温泉文化に触れた訪日観光客が、それぞれの母国でも日本式の温泉や温浴施設を利用したいと考える人が増え、そうしたニーズを取り込もうと日本企業がアジアで温泉施設を開発する動きが加速している。温泉旅館を前身とする星野リゾート(長野県軽井沢町)と、千葉県などで温泉リゾートを運営するホテル三日月グループ(千葉県勝浦市)は、それぞれ台湾とベトナムに進出。

  • アジアでも日本水準の設備技術を

    アジアでも日本水準の
    設備技術を

    東南アジアで加速する九電工

    電気設備工事大手の九電工(本社・福岡市)が、発展著しい東南アジアで事業展開を加速している。統括拠点を置くシンガポールをはじめ、東南アジア各国に拠点を持ち、全拠点の総従業員数は約600人。日本水準の技術で、日系企業の工場やビル建物の電気、空調、配管などの設計から施工、メンテナンスを手掛ける。東南アジア各国で多岐にわたるプロジェクトそれぞれの原価など、採算性を把握しにくいのが課題だったが、その数字を「見える化」したのが東洋ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)が提供するグローバル経営管理ソリューション「mcframe GA」だ。

  • ビジネスマンやOLたちが忙しなく行き交うシンガポールのオフィス街(NNA撮影)

    【プロの眼】
    渡航メンタルヘルスのプロ 勝田吉彰

    最終回
    海外駐在に不可欠となった
    メンタルケア

    光陰矢のごとし、この連載を始めてはや半年、最終回となりました。今回は、まとめとして、海外駐在員と海外駐在員を送り出す企業の本社側がいずれも意識しておくべきことをおさらいします。

  • エム・エイチ・グループの代表取締役兼執行役員社長を務める朱峰玲子氏=東京(NNA撮影)

    【アジアインタビュー】

    変わるモッズ・ヘア、
    影に辣腕の中国人女性社長

    日本には美容サロンが24万店あるとされ、世界的にも競争が激しい市場だ。中高級路線を徹底し、ファッションに敏感な若者に支持されているフランス・パリ発祥の美容サロン「モッズ・ヘア」も一時経営不振に苦しんだが、2016年に転機が訪れる。日本で同サロンを運営するエム・エイチ・グループ(東京都渋谷区)が中国資本に買収され、大手化粧品メーカー出身の在日中国人、朱峰玲子氏を経営陣に招き入れた。

  • リマちゃんの大好物というクイテイウ(カンボジア版フォー)のセットを注文したナンさん。麺料理は自宅でもよく作るそうで、リマちゃんも子供用食器を使いもりもり食べていた

    【アジメシ】

    本場クメール料理に
    故郷を想う

    昼食をはさみながら、アジアの人々のひととなりを紹介する連載企画「アジメシ」の第5回。インドシナ難民として来日してから30年、今でも故郷の人々のために駆け回るカンボジア人女性が、東京・代々木で長く愛される老舗クメール料理店を紹介してくれました。

  • 新華社

    【NNAコラム】
    各国記者がつづるアジアの“今”

    テイクオフ─山川草木編─

    シンガポール、インドネシア、香港、オーストラリア

    ガーデニングが趣味の母の影響で、花や植物が目に留まるとつい見入ってしまう。シンガポールでは政府の緑化政策が功を奏して、街中に自然が多く、散歩するだけでも楽しい。商業施設には花屋が何店舗か入っていることも多く、仕事帰りや買い物のついでによく足を運ぶ。

  • 工業団地&インフラマップ 一帯一路プロジェクト編

    ASEAN一覧 工業団地&インフラMAP

    一帯一路プロジェクト編

    ASEAN

    東南アジア諸国連合(ASEAN)各地では、中国の巨大経済圏構想「一帯一路」に関連する各種プロジェクトが進んでいる。その中から主要道路や鉄道、港湾、国家級工業団地などを地図にまとめた。

  • newsselection

    プラスチックごみ、
    減量に本腰

    東南アで代替や輸入制限相次ぐ

    深刻な海洋汚染を引き起こしているプラスチックごみを減らす動きが東南アジアでも加速している。東南アジア諸国連合(ASEAN)の加盟国首脳は6月22日、海洋ごみの削減に向けた連携強化をうたった「バンコク宣言」と行動指針を採択した。また、中国が資源ごみの輸入を禁止して以降、受け皿となってきた東南アジア各国で輸入規制を強めている。関連の最新記事をNNA POWER ASIAからセレクト。

  • 『日米ビジネス30年史』

    【アジアの本棚】

    『日米ビジネス30年史』

    米中貿易戦争を見ていると、約30年前に現場の経済記者として取材した日米貿易摩擦を連想することがある。ただ、記憶がうろ覚えになっているところもあり、当時といまを比較するときのファクトチェックのため、植田統「日米ビジネス30年史」(2019年、光文社)を活用している。著者は日本航空やライブドア再生にも関わった弁護士で、本書のキャッチコピーは「日本の『失敗学』から見えてくる“平成後”のビジネス」。

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