アジアの名門大学

シンガポール

英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（ＴＨＥ）の「アジア大学ランキング2018」で１位と５位を獲得し、大きな存在感を見せたシンガポールの大学。人口わずか560万人の小国ながら、国際競争力を持つ教育を実現させたのは政府の積極的な取り組み。研究分野や産学連携でも存在感を発揮する２校をクローズアップ。

インド

「インドのマサチューセッツ工科大学」とも言われるインド工科大学（ＩＩＴ）。科学者と技術者の養成を目的に設立され、現在、全国各地で23校が運営されている。グーグルやアップルなども熱視線を送る超エリート校の実態に迫った。

中国

「理系の清華、文系の北京」とも言われ、各種大学ランキングで熾烈な争いを続けている両大学。英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（ＴＨＥ）の「アジア大学ランキング2018」で発表した教育力や研究力のスコアを元に、両大学の強さを探ってみた。
出典：Times Higher Education「Asia University Rankings 2018」

日本の労働力人口の減少が進む中、外国人が企業の未来を背負うエース社員になる可能性は大いにある。ここでは、日本で学ぶアジア出身の大学生にフォーカス。彼らはなぜ日本を選ぶのか。そしてどのように働きたいのか。外国人留学生向けの就職支援事業を手掛けるベイングローバルが主催した企業説明会で、アジア出身の留学生を直撃した。

日本では、労働人口が減少する中、企業の人手不足が深刻化すると予想される。特にIT関連人材の不足数は拡大し続け、2030年には60万人に上るとの試算もある。こうした中で日本企業が生き残るには、外国人人材の受け入れは必須となってくるだろう。

人材紹介サイト「1111人力銀行」を運営する全球華人が企業関係者を対象に調査した、企業評価の高い大学ランキング「企業最愛大学調査」で、私大では中原大学（桃園市）が2017年度から2年連続の1位となった。日本ではなじみの薄い中堅校だが、近年、産学連携や実社会で役立つ教育カリキュラムを強化。企業の注目度の高まりがトップに選ばれた背景にあるようだ。

【アジア取材ノート】

ベトナム

ベトナム社会にとって喫緊の課題の一つにごみ処理問題がある。市民、行政、経済界が一体となって取り組む必要がある中、製品を消費して廃棄処分する「直線型経済」から、リサイクルして再利用する「循環型経済（サーキュラー・エコノミー）」を目指す動きが出てきた。

インドネシア

豊田通商と、日本で臨床検査業務を手掛ける保健科学研究所（横浜市）は1月18日、インドネシアで受託臨床検査サービスを開始したと発表した。地場の製薬最大手カルベ・ファルマと合弁で、北ジャカルタに臨床検査センターを設立。病院やクリニックなどの医療機関で採取した検体の検査を行う。

台湾

テルモは、医療機器の製造・販売を手掛ける益安生医（メデオン・バイオデザイン）が開発した大経口止血デバイスの資産を2,000万米ドル（約21億1,400万円）で買収した。止血デバイス「IVC―C01」は、脚部の動脈から挿入する大経口カテーテルの手術に特化した機器。

ベトナム

ホーチミン証券取引所（ＨＯＳＥ）上場の医薬品メーカー４社による2018年の業績見通しが出そろった。市場の拡大を追い風にいずれも20％前後の増益を見込む。１人当たりの医薬品支出は25年には17年比で３倍弱の年163米ドル（約１万7,000円）に達するとされ、年齢構成の変化などを背景に今後は生活習慣病の医薬品などのニーズも高まるとみられる。

ASEAN

東南アジア諸国連合（ASEAN）経済共同体（AEC）の発足により、6億人を超える巨大な経済圏が動き出した。製造拠点と消費地を結ぶ幹線道路や物流施設などのネットワークも次々に整備され、その活用はすでに始まっている。域内の製造拠点である主要な工業団地や経済特区、交通インフラを一つの地図にまとめた。

【アジアの本棚】

1997年9月に香港で開かれた国際通貨基金（IMF）・世界銀行（世銀）年次総会は特別な意味を持っていた。香港はその年の7月、英国から中国に返還されたばかりであり、タイ・バーツ暴落で始まったアジア通貨危機の最中でもあった。

洪水、地震・津波、テロ─アジアでさまざまな“外的リスク”に直面してきた日本企業の現地法人。だが、「ストライキや横領、不正取得など頻発する内的リスク対策が重要になっている」と、日系大手保険会社のリスク専門家は指摘する。どんな内的リスクがあり、いかに対策を取っていったらいいのか。今年の2月に都内で開催されたビジネスセミナーで、現地の法律などに詳しい税理士、コンサルタントらはいずれも、大きな鍵を握っているのが現地法人の「見える化」だと訴えた。

【プロの眼】

台湾

1990年から約10年間、どん底状態が続いていた台湾の映画界。そこで奇跡的な興行収入を記録したのは、「布袋劇」と呼ばれる伝統的な人形劇だった。

【注目国基本マニュアル】

タイ

タイ経済は2017年に5年ぶりの高水準となる3.9％の成長を記録。同年10月に「国父」として国民に敬愛されたプミポン前国王の約1年にわたる服喪期間が終了し、18年は一層の景気回復が見込まれている。

【アジア業界地図】

世界最大市場のインドは堅調な伸びが続く／2番目の中国は四輪車シフトで伸び悩み／フィリピンやパキスタンなど新興市場が急成長